FAQ よくいただく質問

記者、ビジネス、技術の各部門を併願していただけます。

オンライン面接は、海外から受けていただくことも可能です。選考が進むと東京本社にお越しいただくことになりますが、個別の対応も検討しますので、まずはご応募いただければと思います。

入社時に30歳未満の方なら、どなたでも受けていただけます。

受けていただけます。エントリーシートに受験回数を記入する欄はありますが、これによって合否が左右されることはありません。「前回は力を出し切れなかった」という方は、ぜひ再チャレンジを！

取材記者、映像報道記者は原則、入社までに運転免許を取得していただきます。そのほか、職種によって、業務上必要な資格はいくつかありますが、それは入社後に勉強して取得しています。

海外特派員など日常的に外国語を使う仕事もありますが、そうでない職種・職域もあります。採用選考では、何か一つの力を重視するというよりは、みなさんの力を総合的に拝見します。

公平性の観点から、人事部ではOB・OG訪問を斡旋していません。インターンシップや会社説明会など社員の生の声を聞けるイベントを用意していますので、ご活用ください。

紙の新聞を読んでいるかどうかを選考の判断にはしていません。ただ、日々、ニュースに関心を持つこと、朝日新聞のコンテンツにふれることで、会社や仕事への理解を深めていただけると思います。

ありません。理系の学部や大学院を卒業した記者も大勢います。大切なのは、入社後にさまざまな取材を経験しながら、どんな分野に興味や問題意識を持つか、です。学部や専攻にこだわらず、どんどん受験してください。

ビジネス部門には、皆さんが活躍できる幅広いフィールドがあります。ぜひ興味の幅を広げてください。初期配属先は、エントリー時に記入していただいた興味のある職域をもとに、ご本人の意向や適性をできるだけ尊重しながら検討します。

ITの専門知識がない方にもご応募いただけます。実際に、文系出身の社員、理系でも化学や建築などIT系以外を学んだ社員もいます。入社後、約5か月の研修などを通じて、必要な知識・スキルを身につけることができるようになっています。

仕事を知るのページで、何人かの社員の一日を紹介しています。時計のアイコン「社員の1日」が目印です。

会社として多様性を大事にしており、いろいろな社員がいることが大切だと考えるからです。朝日新聞社は幅広い事業を手がけ、その対象もさまざまです。多様な立場や考え方の人がいることが強みになりますし、会社の財産だとも考えています。

応募していただけます。ただ、採用選考はすべて日本語です。

世の中もメディア業界も変革期で、「今まで通りのやり方」が通用しにくい時代です。新たなチャレンジを楽しめる方にぜひ来ていただければと思います。いろいろな個性が集まった会社であることが大事だと考えており、実際、約４千人の社員はキャラクターも考え方もそれぞれ違います。みなさんも、ご自身の個性や強みを存分にアピールしてください。

インターンに参加していただくと、仕事について理解が深まり、会社や社員の雰囲気もよく知っていただけると思います。でも、参加していなくても内定・入社している先輩はたくさんいます。いろいろな事情でインターンに応募・参加できなかった方も、ぜひエントリーしてください。

できるだけ複数の日程をお示しして、ご都合のよいところを選んでいただけるようにしています。

SPIは独立した合否のステップではありません。SPIの点数で、いわゆる「足切り」をすることはなく、参考情報程度とお考え下さい。なお、SPIは記者部門・ビジネス部門の書類選考後、テストセンターで受検していただきます（オンライン可）。他社の選考で受けた結果を流用していただいてもかまいません。

合否のステップではなく、最終面接に向けて心配なことや、質問しておきたいことなどを互いに確認する時間です。楽な気持ちでご参加ください。

朝日新聞社は東京・大阪・西部・名古屋の各本社、北海道支社のほか、県庁所在地に総局、そのほかの主要都市に支局があります。

記者部門
「仕事を知る」記者部門のページをご確認ください。

ビジネス部門
初期配属の可能性のある8つの職域で一括採用を行っています。初期配属はみなさんの志望と適性を判断して決定しますが、入社後は8職域以外の分野も含めて、幅広いキャリアの選択肢があります。勤務地は東京本社・大阪本社が中心です。

技術部門
入社後にみなさんの希望と適性を判断して、配属を決定します。情報技術本部を中心に配属され、まず東京本社で勤務します。のちに各本社に転勤する場合もあります。

入社後は年2回、全社員が「キャリア申告」をします。配属先の希望や取り組みたい仕事、自分や家族の状況などを会社に伝える制度で、所属長との個人面談もあります。異動にあたっては、普段の仕事ぶりや本人の意向・適性などを総合的に判断します。

部門を超えて取り組む仕事が増えているのにともない、部門間の異動が増えています。一方、同じ部門で勤め続ける社員もおり、キャリアはそれぞれです。

一定の条件を満たせば、自宅などで在宅勤務をすることができます。ワーケーション（長期休暇の前後や間での在宅勤務）も認められています。

新入社員研修、入社数年目までの年次研修のほか、キャリアに応じた研修（部下の育成にあたる人のための研修、ハラスメント防止など）、ITスキルアップの研修、誰でも参加できる勉強会、いつでも視聴できるオンデマンド動画など、さまざまな学習の機会があります。

完全週休2日制です。年次有給休暇は入社初年度から27日あります。災害時など、休みを返上して対応にあたることはあります。その場合は、代休をとります。働き方改革はこの数年でとても進みました。詳しくは[働き方]をご覧ください。

さまざまな制度があり、多くの社員が利用しながら働いています。育児だけでなく、介護や自身の病気治療をしながら仕事を続けている社員も大勢います。詳しくは[働き方]をご確認ください。

あります。詳しくは[働き方]をご確認ください。

社員のスキルアップと生活の充実のための「自己充実休職制度」という制度が利用できます。勤続満5年以上の社員が対象です。6カ月～3年間、休みを取ることができます。