FAQ よくいただく質問
採用について
以前の採用試験で不合格になっても、再度、採用試験を受けられますか？
受けていただけます。エントリーシートに受験回数を記入する欄はありますが、これによって合否が左右されることはありません。「前回は力を出し切れなかった」という方は、ぜひ再チャレンジを！
複数の部門に興味があります。併願はできますか？
記者、ビジネス、技術の各部門を併願していただけます。
海外に留学中で、応募はできますか？
オンライン面接は、海外から受けていただくことも可能です。選考が進むと、東京本社にお越しいただくことになります。
現在28歳でほかの業界で働いています。採用試験は受けられますか。
入社時に30歳未満の方なら、どなたでも受けていただけます。
職種によって必要な資格はありますか？
記者は原則、入社までに運転免許を取得していただきます。そのほか、職種によって、業務上必要な資格はいくつかありますが、それは入社後に勉強して取得しています。
OB、OG訪問をしたいのですが、どうしたらいいですか？
公平性の観点から、人事部ではOB・OG訪問を斡旋していません。インターンシップや会社説明会など社員の生の声を聞けるイベントを用意していますので、よかったらご参加ください。
朝日新聞を読んでいないとダメですか？
紙の新聞を読んでいるかどうかを選考の判断にはしていません。ただ、日々、ニュースに関心を持つこと、朝日新聞のコンテンツにふれることで、会社や仕事への理解を深めていただけると思います。
【記者職】理系ですが記者志望です。選考で有利や不利はありますか？
ありません。理系の学部や大学院を卒業した記者はかなりいます。大切なのは、入社後にさまざまな取材を経験しながら、どんな分野に興味や問題意識を持つか、です。学部や専攻にこだわらず、どんどん受験してください。
【ビジネス職】一括採用とのことですが、興味のある職種のみ応募することはできますか？
ビジネス部門には、皆さんが活躍できる幅広いフィールドがあります。ぜひ興味の幅を広げてください。初期配属先は、エントリー時に記入していただいた興味のある職域をもとに、ご本人の意向や適性をできるだけ尊重しながら検討します。
【技術職】募集職種がＩＴ技術者となっていますが、ＩＴのスキルがないと応募できないのでしょうか？
全学部・全学科の方に門戸を開いています。ＩＴスキルがなくても大丈夫。入社後、研修や先輩たちの指導で、スキルを身につけることができるようになっています。
障がいがあります。応募できますか？
もちろん、できます。当社は障がいがある方を積極的に採用しています。詳細は、[採用情報]の[障がい者採用]をご覧ください。
留学生も受験できますか？
できます。ただ、採用選考はすべて日本語です。
入社後について
入社後の配属、異動などについて教えてください。
朝日新聞社は東京・大阪・西部・名古屋の各本社、北海道支社のほか、全国44の県庁所在地に総局、そのほかの主要都市に支局があります。入社後は全社員が対象の「キャリア申告制度」があります。配属先の希望や取り組みたい仕事を会社に伝える制度で、所属長との個人面談もあります。異動にあたっては普段の仕事ぶりや本人の適性などを総合的に判断します。
記者部門
取材記者記者は、最初は東京・大阪以外の取材拠点に配属されます。２年ずつ２カ所を経験後、本社に異動します（今後は変わる可能性があります）。映像報道（写真）記者も、総局勤務を経験してから本社の映像報道部に配属されるケースが多いです。校閲記者、デザイナーは、最初は東京を中心にした本社勤務となります。
ビジネス部門
一括採用を行っています。みなさんの志望と適性を判断して配属します。勤務地は本社・支社のいずれかです。
技術部門
入社後にみなさんの希望と適性を判断して、配属を決定します。情報技術本部を中心に配属され、まず東京本社で勤務します。のちに各本社に転勤する場合もあります。
在宅勤務はできますか？
一定の条件を満たせば、自宅などで在宅勤務を行うことができます。ワーケーション（長期休暇の前後や間での在宅勤務）も認められています。
入社後、ほかの部門への異動はありますか？
部門を超えて取り組む仕事が増えているのにともない、部門間の異動が増えています。一方、同じ部門で勤め続ける社員もおり、キャリアはそれぞれです。
リスキリングの機会はありますか？
新入社員研修、入社数年目までの年次研修のほか、キャリアに応じた研修（部下の育成にあたる人のための研修、ハラスメント防止など）、ITスキルアップの研修、誰でも参加できる勉強会、いつでも視聴できるオンデマンド動画など、さまざまな学習の機会があります。
休みはきちんととれますか？
完全週休２日制です。年次有給休暇は入社初年度から27日あります。 詳しくは[働き方]をご覧ください。
配偶者が海外転勤になったら、どうしたらいいですか？
社員のスキルアップと生活の充実のための「自己充実休職制度」という制度が利用できます。勤続満５年以上の社員が対象です。最短６カ月から最長３年間、休みを取ることができて、年２回募集があります。この制度を活用し、配偶者の海外転勤の同行や留学、資格試験に挑戦する社員がいます。給与は不支給となります。
出産や育児への支援制度はどうなっていますか？
さまざまな制度があり、多くの社員が利用しながら働いています。詳しくは[働き方]をご確認ください。
留学制度はありますか？
はい。各部門で必要な人材を育成するため、留学内容を明示して募集する「語学・ビジネス留学制度」などがあります。詳しくは[働き方]をご確認ください。
